会議の進め方

研修の種類と目的とは？開催する際の課題や特徴、メリットデメリットをご紹介！

2021/7/26

国際競争の激化によって人材不足が叫ばれる昨今、「人材育成」はどの企業にとっても課題となっているのではないでしょうか。
研修の結果や費用対効果を考えた際、どのようなタイミングと目的で行えばよいのかなど、研修を行う前に考えなければならないことは多くありますが、今回は種類別に特徴やメリットデメリットをご紹介いたします。

1. 研修の目的とは？
2. 目標設定を行いましょう！
3. 研修の種類とメリットデメリット
4. 具体的な研修の目的を設定
5. まとめ

研修の目的とは？

研修主催する際にまず行うべきなのは、研修を行う目的を明確にするということです。
目的が明確にならないまま研修を計画してしまうと、受講者のニーズに合わない内容の研修を実施してしまう可能性があります。
そうすると、受講者側の不満が高まったり、コストをかけている分企業の負担も無駄になりかねません。
なので先ずは、研修を計画する際には必ず研修の目的を設定しましょう。

目標設定を行いましょう！

研修における目的と目標はよく混同しがちですが、まず「研修における目的」は、「受講者の行動変容」。つまり受講者が研修で得た学びを元に行動改革を行い、実際の職場で活かせるようになることです。
「研修における目標」とは、先ほどの「研修における目的」を実現させていくためにやるべきことやあるべき姿をあらわしたものです。

例えば対象が新入社員の場合に、研修の目的を、社会人として求められる基本的なスキルを身につけ職場でも実施できる状態にすること、と設定したとします。
それに対する目標は、「時間管理ができるようになる」「基本的な書類作成ができる」「報連相がスムーズに行える」などより具体的に設定します。
この具体的に設定された目標がすべて達成されれば、研修の目的が達成されたことになります。

そして、目標設定の際に抑えるべ3つの代表的なポイントも確認しましょう。
①目標設定の前に問題の洗い出しをする。
問題を見つけるために重要なのは、研修を受講する前と、研修でスキルを身に着けた状態の差を認識することです。
現状の問題を洗い出すことで、研修で何を解決すべきなのかを明確にした上で目標設定することができます。

②解決すべき問題の優先順位をつける。
一度の研修で全ての問題を解決しようとすると広く浅い内容になってしまいがちです。短時間での詰込みは受講者の学びの定着度が低く行動改革にもつながらなかった、ということになりかねません。問題の優先順位をつけて目標設定をすることで、より有効な研修をすることが可能になります。

③行動目標を立てる。
行動目標とは文字通り行動につながる目標のことを指します。大切なのは達成期限と数値目標を含むものにするということです。数値としての目標を入れることが難しい場合は、達成基準が明確な「〜をできるようにする」という目標設定でも構いません。
例えば、「今期中に先輩に聞かず一人の力で、◯◯の業務を遂行することができる」というような目標設定であれば、達成期限と達成基準を明確にすることによって、行動変革につながる目標設定をすることができます。

研修の種類とメリットデメリット

まず研修とは、業務に必要な知識やスキルを習得するために、各種勉強会や講座に参加して学ぶことを言います。代表的なものとして「OJT（職場内研修）」と「OFF JT（集合研修）」「オンライン研修」があり、各種類の特徴やメリットデメリットをご紹介いたします。

OFF JT（集合研修）

言葉の通り大勢の受講者を一つの同じ場所に集めて行う研修のことを指します。

■メリット
専門性の高い知識を専門家から包括的に学べる点。受講者全員が同じ内容を学べるので、指導される内容にばらつきが発生しません。また通常業務を離れ、研修のための特別な時間をつくって参加するため、受講者は研修に集中することができます。さらに、研修を受けることで参加者同士の一体感が高まるといった一面もあり、会社側にとっては、一度にたくさんの社員に指導できることがメリットです。

■デメリット
場所や講師の手配など、手軽な開催が難しい点です。
研修を行うとなると、参加者を一度に集めるためのスケジュール調整や会場の確保、講師選び、研修の内容や段取りを決めるなどさまざまなことに手間やコストがかかります。また受講者側にとって、現場に必要な知識と研修内容がかけ離れている場合もあるので、業務に活用できない知識やスキルでは、時間の無駄になってしまいます。
さらにスケジュールによっては、研修への参加によって通常業務にしわ寄せがくることもあり得ます。

OJT（職場内研修）

OJTとは「On-The-Job Training」の頭文字を取ったもので、OFF JTとは違い職場内で行われる研修のことです。
多くの場合、職場内に教育を担当する人が設置され、上司や先輩社員が担当します。
集合研修とは違い、それぞれの職場に応じた専門的な教育を行うのに適しており、多くの企業がOJTによる研修を取り入れています。

■メリット
OJTのメリットとして挙げられるのは、会場を借りる、資料を作る、講師を呼ぶといった特別なコストをかけずに実施できる点です。
新入社員は、上司や先輩とコミュニケーションを取りながら現場で人間関係を築くことができる上、一人ひとりの理解度に合わせて実務を学んでいけるので、疑問や不安を感じにくくなり、しっかり学べば、すぐに即戦力となれるのが利点です。
教える側にとっても、基礎の見直しや指導力の向上といったメリットがあります。

■デメリット
OJTのデメリットは、教える側のスキルによって学ぶ内容にばらつきが出やすい点です。現場に任せきりにすると、うまく機能せずに新入社員が放置される恐れもあるため、教える側の教育や人事部などのフォローも必要となります。
また実務と教育を同時に行うため、教える側の負担が大きくなりやすいです。
それによって教わる側が遠慮して質問しにくくなる可能性もあります。

オンライン研修

ICT（情報通信技術）を用いていつでもどこでも何度でも研修を受けられる方法です。一般的には、「学習管理システム（LMS：Learning Management System）」を利用して学習を行います。受講者はパソコンやタブレット端末、スマートフォンなどでアクセスして学習でき、管理者はオンライン上で受講状況や進捗状況、学習効果などを確認できます。
オンライン研修は、OJTやOFF JTの補助的な役割として活用できるだけでなく、個人のスキルアップとして新しい知識やスキルを取り入れることにも注目されています。

■メリット
受講者が隙間時間や移動中などさまざまなシーンで、好きな時間にいつでも研修を受けられる点。受講者を会場に集める必要がないため、集合研修のように会場を押さえたり計画を立てたり、講師を招くといった手間もかかりません。またパッケージ化された教材も販売されているため、自社で研修用の教材を用意する必要がなく、研修担当者の負担が少なくなります。なお、独自の研修教材を作りたい場合は、専門業者に作成を依頼することも可能です。

■デメリット
受講者が自発的に学ばなければならず、個々で習熟度が異なります。
また講師とリアルタイムにコミュニケーションを取れないため、疑問をすぐに解消できず、理解度が低下し、モチベーションが下がることもあります。
会社側のデメリットは、学習管理システムや教材などの用意にコストがかかる点です。場合によっては、学習をサポートするアドバイザーなどの設置も必要です。

具体的な研修の目的を設定

上記の研修の種類は研修の目的によって選択が異なります。
代表的な目的を種類別にご紹介します。

新卒社員向け研修

新卒社員の場合は社会人経験がないことから、基本的なビジネスマナーから実践的な内容まで、数ヶ月間にわたって広範囲の研修を実施します。
人手不足に悩まされている企業は、いち早く仕事を覚えてもらうためにOJT（職場内研修）に頼りきりになってしまいがちですが、OFF JT（集合研修）で他社の新人社員とともにビジネスマナーなどを学ぶ機会を作ることで、社内にも新しい風が入り、仕事を覚えることだけではなく、新たなアイディアが生まれ業務改善につながったりと、メリットも多いです。

中途採用社員向け研修

社会人経験のある中途社員に対しては、基本的なビジネスマナーは身についていることが多いため、実践的なスキルを身につけるための研修が中心となります。
同業他社から転職してきた社員は実務経験があるため、OJT中心のカリキュラムがよいでしょう。未経験者や第二新卒者の場合は、業務全体の流れが分かるようにOFF JTを組み合わせながら研修を実施するのがおすすめです。
中途社員向けの研修期間は、個人のスキルや経験によって大きく異なります。
本人の習熟度と研修の進捗具合を確認しながら進め、理解度に応じて追加の研修が必要であれば実施しましょう。

自己成長

自己成長を目的とした研修（セミナー）は、どちらかというと社員自身が主体的に参加するものです。
セミナーや各種講座など外部で開催されている会に自ら参加して、不足しているスキルを補ったり知識をアップデートしたりして、キャリアアップやキャリアチェンジに活用します。
この場合はOFF JTやオンライン研修が主になり、特に業務時間外の研修となると、オンラインで自由な時間に自分のペースで受講することが多くなります。

まとめ

一概に「研修」といっても、企業が人材育成のために行う研修もあれば、自らがスキルアップを目指すために参加する研修までさまざまです。
OJTやOFF JT、オンライン研修といった多様な研修形態があり、どの研修が適しているのか判断するのに迷うかと思います。
実施する研修カリキュラムや参加者の規模、その企業の社風などによっても最適な研修形態は異なりますが、まずは解決したい課題を具体化し、そのためにはどのような研修カリキュラムが求められるのかを明確化することが重要といえるでしょう。

研修カリキュラムの選定においては、現場で働く社員と経営層の間で認識している課題が異なるケースも多いので、抽象的な課題から具体的な課題まで、経営層と現場の社員のギャップを考慮しつつ、最適なカリキュラムに落とし込んでいくのも重要なポイントです。