サテライトオフィスをはじめとした現代の5つのオフィスを徹底比較!
2021/5/21

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テレワークの普及もあり、メインのオフィス以外に離れた場所にオフィスを構えたいと考えるようになった企業は少なくないでしょう。

 

しかし、近年ではサテライトオフィス・シェアオフィス・レンタルオフィス・コワーキングスペース・バーチャルオフィスなど様々なオフィスがあり、違いについてはよくわかっていないという方もいるのではないでしょうか。

 

そこで本記事では、サテライトオフィスをはじめとした各オフィスの違いについて紹介していきます。

サテライトオフィスの導入を検討中の方も、改めて各オフィスのメリット、デメリットを踏まえて参考にしてみてください。

A.サテライトオフィスとは?

サテライトオフィスは、活動のメインになっているオフィスとは別に、利便性を考慮して設けるオフィスのことです。

 

従業員が使いやすい位置に拠点をかまえることで、外出先から近いオフィスを利用できたり、通勤時間を大幅にカットできたりするでしょう。

一方で本社や支社が遠いと、行き来するだけで時間がとられてしまうため、作業に支障が出るくらいのタイムロスとなる恐れがあります。

 

サテライトオフィスには、都市型・郊外型・地方型の3つがあるので、メリットとデメリットを踏まえたうえで、どれを導入するか決めるようにしてください。

 

都市型サテライトオフィス

都市型サテライトオフィスは、メインとなる拠点のほかに、都市部に設けられるオフィスをさしています。

 

・都市型サテライトオフィスのメリット

地方にメインオフィスがある企業が設けることが多く、営業先から戻らなくても近いオフィスで後処理できるので、かなり利便性が高いといえます。

 

・都市型サテライトオフィスのデメリット

都市部にオフィスを構えるときは地価が高いため、郊外や地方にオフィスを設けるよりも、大幅にコストがかかる恐れがあるでしょう。

 

郊外型サテライトオフィス

郊外型サテライトオフィスは、都市部にメインの拠点を持っている企業が、郊外に設けるオフィスのことです。

 

・郊外型サテライトオフィスのメリット

郊外に家を持つ従業員の負担を軽くできることが考えられます。

家とオフィスの移動時間の短縮や、子どもがいる家庭では発熱などの急なトラブルにも対応しやすくなるでしょう。

 

・郊外型サテライトオフィスのデメリット

本社や支社に出向く頻度が少なくなるため、セキュリティ対策をしっかりしておかないと、個人情報の管理が甘くなってしまう恐れがあるでしょう。

 

地方型サテライトオフィス

地方型サテライトオフィスは、都市部にメインオフィスがある企業が、地方に事業を広げるときに構えることが多いオフィスです。

 

・地方型サテライトオフィスのメリット

新型コロナウイルスでリモートワークという働き方が広まって以降、のんびりと心穏やかに暮らせる地方に家を構えたい、と考える人たちが増えています。

地方にオフィスを設けると、地方に移住したいと考える従業員のモチベーションアップが期待できるでしょう。

 

・地方型サテライトオフィスのデメリット

地方では都市部と比べると、イベント・セミナーなどの開催が少ないというデメリットがあります。

企業がすすんで勉強できる環境を用意しないと、従業員のスキルが低下するリスクが生じます。

 

なお、サテライトオフィスについては下記の記事でも詳しく紹介しています。

働き方改革で注目中のサテライトオフィスとは?メリットや導入事例をご紹介

B.シェアオフィスはランニングコストが抑えられる?

シェアオフィスは、貸し出されている空間をレンタルできる、多くの企業が集まっているオフィスのことです。

 

運営会社からスペースをレンタルするという方法なので、水道光熱費・通信費・ドリンク代などは利用料に含まれています。

いろいろな活用方法があり、シェアオフィスの住所の利用・レターや電話の転送・秘書代行・備品のレンタルを頼めるところが多いようです。

 

シェアオフィスのメリット

シェアオフィスのメリットは、テナントを借りるよりも賃料がぐっと抑えられるというところです。

たとえば、都市部にオフィスを構える場合、立地にもよりますが、数十万円かかることも珍しくありません。

 

しかし、シェアオフィスなら、いくつもの企業がオフィス料を負担するため、かなり格安でスペースを借りられるようになっています。

安いところだと、3万円前後で使えるのでコストを格段に抑えられるでしょう。

 

掃除やごみ捨てといった雑務をこなす負担、水道光熱費や通信費を払い込む手間がないというのも魅力的です。

 

シェアオフィスのデメリット

シェアオフィスのデメリットは、何社もの企業が入るため、騒がしくなることが挙げられます。

自社の従業員ならうるさくても注意はできますが、他社の社員ともなると、運営会社に伝えるくらいしか手は打てません。

 

また、シェアオフィスの住所が使えるといっても、自社が構えるオフィスの住所ではないため、信用性にかけてしまうという側面があります。

本社や支社がすでにある企業の補助的なスペースとして扱うときは、特に支障はないでしょう。

C.初期費用を抑えたい企業はレンタルオフィス

レンタルオフィスは、自社だけが使える個室、専有スペースを持てます。

シェアオフィスのように多くの企業が同じスペースにいることがないので、自由度が高いといえるでしょう。

オフィスの規模は、1人から使える小さなものから、数十人が使える大きなものまで幅があります。

 

レンタルオフィスのメリット

レンタルオフィスは自社で用意するものが少なく、机や椅子などの備品、通信回線はあらかじめ用意されているケースが多いので、比較的すぐに事業をスタートさせられます。

初期費用を抑えられるのが最大の魅力のひとつでしょう。

 

また、コワーキングスペース・バーチャルオフィスでは取ることができない、許認可が取れるというのもレンタルオフィスを借りるメリットだといえるでしょう。

 

レンタルオフィスのデメリット

レンタルオフィスは、個室が借りられる分、シェアオフィスと比べるとレンタル料が少し高めになっています。

短い期間の利用なら、初期費用が抑えられるため、トータルコストは抑えられます。

 

しかし、長く利用する予定の場合は、自社でテナントを借りるよりも毎月の利用料が高くなることもあるので、コストがかさんでしまうでしょう。

D.コワーキングスペースは個人や少人数の企業向け

コワーキングスペースは、オープンなスペースとなっており、使う場所が指定されていないケースが多くみられます。

シェアオフィスやレンタルオフィスのように、区切られたスペース・個室で作業ができないので、フリーランスや少人数の企業が使うのに向いています。

 

コワーキングスペースのメリット

コワーキングスペースのメリットは、利用料が安いという点です。

シェアオフィスやレンタルオフィスのように月単位の利用ではなく、時間帯で使えるところも多くなっています。

毎回カフェや図書館で作業するのはツライという場合に、とても重宝するスペースです。

 

コワーキングスペースのデメリット

コワーキングスペースは、オープンスペースで決まった場所を利用できるとは限らず、大人数で使うのは不向きです。

また、コミュニティを目的として集まる人も多いため、騒がしくなることもあります。

一人あたりの作業スペースが狭いところがあり、PCや電話を使っての本格的な事務仕事には向いていません。

E.バーチャルオフィスは住所だけ?

バーチャルオフィスは仮想の事務所で、スペースは必要ないけれど住所だけ使いたいというときに便利です。

個人事業主や少人数の企業など、自宅や外出先で働いているなど、事務所を持たない働き方をしている人にとっては使いやすいサービスだといえるでしょう。

 

バーチャルオフィスのメリット

バーチャルオフィスでは、郵便・電話・FAXの転送サービスを行っているところが多くあります。

自宅の住所を記載したくないというときでも、バーチャルオフィスの住所を記載できるので安心です。

 

バーチャルオフィスのデメリット

バーチャルオフィスのデメリットは、過去に悪質な使われ方をした住所にあたる可能性があるというところです。

過去に犯罪や詐欺に使われていないか、怪しい住所の可能性がないかを事前にチェックしておきましょう。

F.企業にあったオフィスを導入しよう

サテライトオフィス以外にも様々な形態のオフィスがあり、メリットやデメリットが考えられます。

導入にあたっては企業側の視点で考慮することももちろんですが、働き方が多様化した現代では従業員側の視点も必要となります。

企業に合ったオフィスをぜひ探してみてください。

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